高校生の頃図書館にあった愛知の政治史という本に載っていた話。何しろ読んだのが２０年以上前なので、多少記憶にずれがあるかもしれないことは予め前置きしておく。
１９５９年（昭和34年）９月、紀伊半島東岸沿いに被害を及ぼした「伊勢湾台風」が襲来し、愛知県にも甚大な被害をもたらした。
参考:Wikipedia「伊勢案台風」
台風そのものの詳細な情報は、上記の記事に譲る。Wikipediaの記事にはあまり詳しく記されていない事を書く。
この時名古屋市南部から愛知県西部にかけての干拓地帯は、海抜が低いこともあって家屋が丸ごと水没するなどの尋常ならざる被害が出て、溺死者が大量に出た。辛うじて生き延びた者も、食料も衣類もない中でこのままでは数日後に死ぬという状況に追い込まれた。
当時、東京の中央政府は岸内閣の時代であった。
この当時は今のように通信網が発達しているわけでは無く、加えて台風によって愛知県内の電話線網が破壊されてしまった為、岸政権は被災状況をあまり詳しく把握していなかった。６０年安保闘争の前年の年でもあり、政局に明け暮れていた岸政権・自民党は救援の為の行動を全く取ろうとしなかった。
この時、何もしない自民党政権の代わりに、独自に被災情報を掴んた二つの団体が動いた。創価学会と共産党である。
両組織は近隣の支援団体を通じて支援物資を集め、被災地で救援活動を始めた。それぞれ独自で動いていた為活動範囲がかぶることもままあり、当初は衝突もあった。が、この当時は今ほどは創価学会と共産党の対立は激しくなかった為、暫くして、区域を分けて両者が救援活動を分担することになった。
東側（名古屋市の南区・熱田区・港区）は共産党、西側（名古屋市中川区や現在の弥富市域など）は創価学会が分担することになった。
何日か経って、ようやく東京への電話線が繋がった。東京への電話をかけた担当者は、相手が電話に出るなりこう叫んだという。
「早く助けてくれ！」
と。
その後東京政府の支援活動が始まるものの、先に支援活動を始めていた創価・共産の両団体から引き継ぎをすることも無く、現地の実情を全く無視して東京の指示だけで動くだけであった為、全く意味の無い、むしろ生活の足を引っ張るようなことばかりしていた。結局、被災住民は東京政府では無く先に現地入りしていた両団体の支援を受けなければ生活できない状態であった。
結果、被災地では自民党への反感と同時に公明党・共産党への支持が高くなった。
中川区は現在でも公明党の牙城であり、港区や南区は愛知県議選で３０年近くにわたって共産党の指定席状態であった。
また、他都道府県では戦争とも不倶戴天とも揶揄されるほど公明党と共産党の仲は悪いが、愛知県ではそこまでは仲は悪くない。
５５年前の連携の記憶が、今もどこかで息づいているのかもしれない。